企業を取り巻く環境が、不規則かつ不確実に大きく変化する時代において、マネックスグループが常に革新的な、最良の商品・サービスをお客様に提供し、社会から信頼、尊敬される企業であり続けるためには、その推進力である社員一人ひとりの力が何よりも重要であると考えています。そのため当社では「人材」を最も重要な経営資源と捉え、全社で掲げる「人材育成方針」のもと、持続的な成長と企業価値の向上にむけて社員がもつポテンシャルを最大限引き出すための人材育成環境づくりに取り組んでいます。

 

必要となる人材像や高いパフォーマンスを発揮する人材の行動・能力要件を明確にし、社員が習得する知識やスキル、および経験などの質を高める機会に対して、よりいっそう積極的に投資していきます。

当社グループは、高い志と情熱をもって変革を試みる役職員のチャレンジ精神を鼓舞する環境を整えることにより、組織やチームの出力の質を高め新たな未来の価値を創造できる自律型人材を育成します。

持続的な成長を実現するにあたり、次世代に向けた人材の育成と確保は重要なテーマです。

 

日本セグメントでは、人材育成を明確にするため、マネジメント層の評価において、業績評価にまして人材育成に重きを置いた評価制度を採用しています。マネジメントが次世代人材育成に対して重要な役割を担うことを明確にし、また次世代の従業員にとっても、マネジメントに対してキャリア形成に資する相談ができる体制、メンター制度導入により先輩社員による若手人材の指導・育成を目指していきます。

 

米国セグメントでは、採用活動において、DEIの原則を取り入れており、多様な候補者や学校への採用活動や、定期的なインターシッププログラム、採用後の報酬制度にまで及びます。報酬制度は、市場調査に基づき、対象者のスキルセット、職能レベルや在籍期間などを考慮して設計しています。人材育成においても、従業員が自身の労働価値を高めるため、学びの機会を積極的に活用できるよう教育制度を設計しています。また、完全リモート勤務や、ハイブリッド型勤務が可能な勤務体制の提供や、四半期ごとの従業員への表彰、および、従業員から定期的にヒアリングを実施するなど、労働環境の改善、向上を目的とした取組みも推進しています。さらに、お客様にとって価値あるサービスを提供するために26の価値観をまとめたTradeStation Fundamentalsを全従業員と共有するなど、ソフト、ハード面での制度設計がトレードステーションの基盤となっています。

社員一人ひとりの将来のキャリアを明確にするために、年に一度「キャリアの自己申告制度」を導入しています。社員は現在の状況と今後数年間の間で実現したいキャリアを指定のシートに記入し、必要に応じて人事部との面談を行います。取り組みを通じて、若手からベテランまで幅広い社員がキャリアチェンジを実現させ、年齢に関係なく挑戦できる環境づくりを行っています。

マネックスグループでは一部のポジションについて社内公募制度を導入しています。社員が自らの意欲や能力を活かし、新たなチャレンジや責任ある役割を担っていただくことを狙いとしています。社内全体に公開される公募求人情報の中から、自身の興味や適性に合ったポジションを選択し応募することができます。その後、面談などの選考プロセスを経て、最適な人材が選ばれる仕組みです。この制度により、社員一人ひとりの成長とキャリアパスを支援し、組織全体の活性化を図っています。

新卒面接

日本セグメント（マネックスグループ、マネックス証券）において、東京本社と八戸オフィスの2拠点で採用活動を実施しております。

 

コース別採用

東京本社では、入社後の配属部門ごとに分かれた「コース別採用」を行っています。 証券事業へ幅広い分野から関わることができる「証券ビジネスコース」や自社サービスである証券基幹システムの開発に携わる「エンジニアコース」といった各自の興味・関心やスキルに応じた入口を設けることで、一人ひとりのキャリアを形成できる環境を整えております。八戸オフィスでは、お客様へ電話やメールでサポートするコミュニケーター（オペレーター）を採用しております。 勤務地限定での採用となるので、多様な働き方を実現できる環境を整えております。

 

インターンシップの実施

東京、八戸ともに複数の部門で実際の業務を疑似体験できるプログラムを用意しております。現場エンジニアと一緒にシステム開発を理解できるプログラムや、金融業界や資産運用について学ぶことができるプログラムなど、就活生に向けた学びの機会を提供しております。

 

キャリア採用

専門的な知識やスキル、経験をもつ即戦力となる人材を確保すべく「キャリア採用」にも力を入れております。また、退職した従業員向けのアルムナイ採用や従業員の知人や友人向けのリファラル採用を導入するなど、様々なフィールドで培った経験や知識を活用していただけるような環境を整え人材の多様化を積極的に進めています。