Work Place働く環境のこと
Work Style働き方
企業の競争力を高めるためには、従業員が心身共に健康な状態であることが必要条件であるとの考えにより、健康保持・増進に向けた各種施策に取り組んでいます。東京都が主催する「TOKYO働き方改革宣言企業」として、2017年より働き方・休み方の向上に努めています。
- 在宅勤務
- 働きやすく生産性の高い職場を作るとともに、一人ひとりが長く働き続けられる環境構築のため、在宅勤務制度を設けています。
- フレックスタイム制
- コアタイム11:00-14:00以外は自分の好きな時間に出社・退社ができます。各自のライフスタイルに合わせた勤務時間によって、従業員の多様かつ柔軟な働き方を実現しています。
- オフィスカジュアル
- TPOに合わせたファッションであれば服装や髪色は問いません。Tシャツ、ジーパンOK。従業員の自由な個性を尊重します。
- フリーアドレス
- 一部のフロアで固定席を廃止、自分の好きな席を選べるようになっています。シームレスな労働環境をつくることで情報共有の機会が増加、ならびに部署・部門・役職を超えたコミュニケーションを促進させています。
Culture文化
全体会
毎月月末に実施している、マネックス証券を中心とした全社での共有会議です。直近の経営状況や今後の戦略説明を通して事業理解を深めています。また新入社員の紹介や社内表彰といった、従業員コミュニケーション活性の場としても活用しています。
アワード
事業や組織へ優れた貢献をした従業員を称える、独自の表彰制度です。革新的なアイデアや取り組みを称える「IDEI AWARD」や、日頃の労いを込めて従業員同士で感謝の気持ちを送りあう「プチサンキュー」などがあります。
アイデアソン
新たなテクノロジーを知る・使うきっかけとして、2018年から定期的に開催をしているエンジニア向けのイベントです。各チームのエンジニアが知恵とアイデアを絞り出して研究した成果をプレゼンし、「一歩先の未来の金融」をシステム部門から実現するための取り組みを進めています。
社内イベント
季節ごとにお花見やBBQなどのイベントを開催しています。特にホテルの会場を貸し切って開催するBo-Nen-Kai（忘年会）では、国内の従業員数百名が参加する社内最大のイベントとなっています。
部活動
従業員同士の交流を目的に様々な部活動が運営されています。誰でも自由に部を立ち上げることができ、会社から部費も支給されます。「フットサル部」や「テニス部」といった運動系のものから、「ボードゲーム部」「アート部」といった共通の趣味を目的とした部活動もあります。
Personnel System人事制度
適切な評価と、各々が希望するキャリアを支援することを目的とした人事制度です。マネージャーや管理職を目指す「Generalist(ジェネラリスト)」と、専門スキルを磨いていく「Professional(プロフェッショナル)」があり、それぞれが持つスキルや希望の働き方に応じて進みたいコースを選択していただけます。
Human Resources Development人材育成
新人社員研修
入社後1ヶ月間はビジネスマナーやロジカルシンキング、データ分析といった社会人に必須な基礎を学んでいただきます。その後はお客様の応対を行うコンタクトセンターで約3か月間研修を行います。初めの1ヵ月は座学を通して金融商品やサービスの知識を習得し、その後はロールプレイングの練習を経て受電デビューとなります。実際にお客様の生の声を聞ける貴重な機会となっており、研修を通して会社のビジネスや全体像を掴んでいただくことが可能です。
中途入社向け研修
企業理念や組織体系の理解を深め、早期に能力を最大限発揮していただけるよう研修を実施しています。 また配属部署では先輩社員やチームメンバーがOJT（On the Job Training）形式でサポートし、実務を経験しながら担当業務を学んでいきます。
社員向け研修
- 証券外務員資質向上研修
- 証券外務員資格の保有者だけでなく、全社員が証券知識の習得及び資質向上を目的とし研修を実施しています。
- 専門技術等研修
- ITおよび金融リテラシーの向上や専門性の強化を目的として、情報処理技術、プログラム資格、IT監査試験、証券ビジネス等といった業務で必要な研修を実施します。
管理職関連研修
- アセスメント研修（マネジャ―候補向け）
- 次世代のマネジャー候補向けに実施。自身の能力を可視化するとともに、周囲からの期待を認識し経営視点で自社の現状を考えられるよう、主体的なリーダー育成を目指す研修です。
- 新任マネジャー研修
- 心構えから環境変化、役割変化に応じた関係構築力、問題解決力、チームマネジメントなど、マネジャーに求められる役割の習得を目的として体系的に学んでいただきます。
自己学習支援
- 資格取得支援制度
- 合格した資格の受験に要した受験料、書籍購入費用、講座受講費用などを最大50万円まで支給します。
- 公開講座の利用制度
- 各研修会社が提供する公開講座やオンライン講座を受講いただけます。
- オンラインビジネス英語レッスン受講制度
- オンライン英会話サービスでビジネス英語を学習いただけます。
- Eラーニングコンテンツ購入費用補助制度
- エンジニア系スキルからビジネスリテラシー等幅広いコンテンツを有する「Udemy」の受講費用を会社負担で利用できます。
Welfare福利厚生
育児・介護
- 産前産後休暇
- 産前6週間（多胎妊娠の場合は14週間）～産後8週間
- 育児休業
- 子どもが1歳に達するまで。但し保育所への入所が決まらない等の事情によっては1歳6ヶ月まで延長可能。
- 育児短時間勤務
- 子どもが小学校に入学するまで、1日の所定労働時間を最大6時間までに短縮可能
- ベビーシッター補助
- 小学校3年生までの子どもにベビーシッター派遣サービスを利用した場合、利用料金の一部を補助
- 子どもの看護休暇
- 小学校入学前の子ども1人につき年5日間（2人以上の場合は年10日間）
- 介護休暇
- 要介護状態にある家族1人につき年5日間（2人以上の場合は年10日間）
- 介護休業
- 要介護状態にある家族1人につき最長93日間
- 介護時短勤務
- 要介護状態にある家族1人につき最長1年まで
- マイノリティに関する取り組み
- 2016年4月に社内就業規則を改定して“配偶者”の概念を拡張しました。事実婚でも結婚休暇や結婚祝い金を得られる制度に変更したほか、LGBTカップルのお客さまに向けたサービスを新たに開発するなど、事業を通して多様性のある社会の実現に貢献しています。
休日・休暇
- 年次有給休暇
- 入社初日から付与（付与日数は入社月によって異なります）。半日や1時間単位での取得が可能です。
- 積立休暇
- 万が一病気やケガをした場合や、ご家族の介護が必要な場合に備えて、年次有給休暇を積立頂けます（最大40日）。
- 連続5営業日休暇
- 年次有給休暇とは別に、5営業日の連続休暇を年1回取得できます（4月1日時点の在籍者に付与）。土日と合わせて9連続休暇が可能です。
- 勤続休暇
- 年次有給休暇とは別に、勤続5年毎に5営業日の連続休暇を取得できます。
- 特別休暇
- 年次有給休暇とは別に、以下休暇を取得できます。
誕生日休暇、結婚休暇、子の結婚休暇、配偶者の出産休暇、忌引休暇
その他
- 団体長期障害所得補償保険（GLTD）
- 病気やケガなどで長期間働けなくなった際に所得の一部を補償します（最大60歳まで）
- 確定拠出型年金制度（401K）
- 会社拠出する掛け金を退職時まで運用し、60歳以降に年金または一時金で受け取る仕組みです。
- MBA留学制度（ビーンズスカラーシップ ）
- 海外のMBA・ロースクールの卒業資格取得を支援します。
- ベネフィットワン
- 福利厚生のアウトソーシング会社と契約し、各人のニーズに応じた余暇の充実から育児・介護を含む生活支援まで、幅広くお得なコンテンツを提供しています。
Photo社内風景
